皆さんこんにちは！

営業の藤井です。

今回は地震大国の日本において地震の被害を最小限に抑える３つの構造のお話を簡単にさせていただきます。

【耐震構造】主架構である柱・梁・壁の強さと硬さで地震に耐えます。地震のエネルギーが直接建物に伝わるため、揺れそのものは大きく、地震の規模によっては損傷を生じます。大地震後には、建物の損傷の程度を調査し、可能な限り修復を行う必要があります。耐震構造において、コストを抑えるにはバランスよく壁などを配置することが重要です。小規模な住宅から高層の建物まで、最も広く採用されている構造形式です。

【制震構造】建物内に配置した制振部材（ダンパー）で地震エネルギーを吸収します。そのため、主架構に伝わる地震エネルギーが抑えられ、損傷が軽減されます。大地震後も、ダンパーは基本的に交換不要ですが、損傷した場合も補修・交換が可能なため、比較的容易に、地震前の状態に戻すことができます。
耐震構造に比べ、ダンパーの効果により地震時の建物の揺れや変形を抑えることができます。また風揺れに対してダンパーを有効にすることも可能です。制振部材であるダンパーは、小規模建物に用いられるブレース状のものから、スカイツリーに採用されたPC造の中央シャフトである心柱まで、様々な形状のものが採用されています。

【免震構造】建物と地盤を切り離してアイソレーターで浮かし、ダンパーで地震エネルギーを吸収します。建物と地盤の間に設ける免震層で地震エネルギーを吸収するため、建物自体の損傷はより軽減されます。大地震後にも、基本的にダンパーの交換は不要ですが、損傷程度を調査し、万一性能が低下したものは、補修・交換すれば地震前の状態に戻すことが可能になります。
耐震、制振構造に比べて、建物の揺れや変形をより小さく抑えられますが、初期設定費はやや高めで、免震層工事費・免震部材費・エキスパンション費が必要となります。ただし、階数が高くなるほどコストアップする比率は小さくなります。高い耐震グレードを達成するだけでなく、耐震・制振構造と比べて自由度の高い建築計画が可能です。
免震構造は、地震時の建物の揺れがゆっくりとしたものになるため、家具や備品の転倒・損害を抑え、地震後の建物機能を十分に維持することができ、近年大規模建築物でも多用されています。

北海道も2018年9月に最大震度7の大きな地震が発生してしまったので覚えておいて損はないかと思います！

なお、昭和56年6月1日以降に建築確認がなされた建物はそもそも震度6強～7程度の揺れでも倒壊しないような構造を基準として建築しなければならないので、あくまで上記はプラスアルファの認識で大丈夫かと思います！

ご参考になれば幸いです。

話は変わりますが、最近はコロナウイルスが日本だけにとどまらず全国で猛威を振るっております。

皆様におかれましてもご自身と身近の人を大切に、無理をなさらないようにしてくださいね！